ｄショッピングに出店する店舗は、セルフサービスで自由度と柔軟性のあるプラットフォームを活用し、 リテールメディア広告を通じて購買を促進することが可能に
コマースメディアを展開するCriteo(クリテオ、本社:フランス、日本代表取締役:グレース・フロム、以下Criteo)は、株式会社オールアバウトライフマーケティング（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：土門裕之）が株式会社NTTドコモ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：前田 義晃 、以下「ドコモ」）と共同運営する総合通販サイト「ｄショッピング®」にCriteoリテールメディア・プラットフォームの導入を決定したことをお知らせします。
Criteoリテールメディア・プラットフォームの導入により、「dショッピング」内の広告枠の運営が効率よく簡単になるだけでなく、ｄショッピングで商品を販売する店舗は、自社の商品リーチを拡大させ、買い物客の興味・関心に合ったパーソナライズされた最適な広告の配信ができるようになり、ｄショッピングのECサイトやアプリでの買い物客の新規獲得からコンバージョンに至るまでを促進することができます。また、今回の導入でCriteoのセルフサービス型1のリテールメディア・プラットフォームが活用できることで、広告主となる店舗はキャンペーン内容の調整や変更が柔軟かつ容易にでき、自社の広告予算に合わせた効率的な広告配信が可能となります。
2012年から提供開始されたプレミアムECサイト「dショッピング」は、拡大を続けるECマーケットプレイスです。この強固なECマーケットプレイスにCriteoリテールメディア・プラットフォームが導入されることによって、リテーラーが抱える広告枠運営の煩雑さは軽減され、ブランドや広告主は新しいチャネルで新規顧客獲得から購買に至るまで、一つのプラットフォームを使ってよりシンプルに運用から効果測定に至るまでキャンペーンを実施できます。
リテールメディア広告市場は、2028年には1兆845億円規模に拡大すると予測2されており、リテールメディア事業に参画する事業者がネットワークを形成し、市場を牽引しています。
株式会社オールアバウトライフマーケティングコマース企画部 部長 繁岡和枝氏は次のように述べています。「『dショッピング』では、店舗が増加し、モール内での出店社様の販売計画に合わせたSKUの訴求がより重要になっています。今回、既にリターゲティング広告での実績がある『Criteo リテールメディア』の導入により、出店社様には簡易に商品プロモーションの場をご提供でき、サービスご利用のお客さまには関心に沿った商品へのスムーズなアクセスが可能になることを期待しています」
Criteo日本代表取締役であるグレース・フロム（Grace Fromm）は、次のように述べています。「この度ｄショッピングのリテールメディアのパートナーに選んでいただいたことを大変光栄に思います。日本のリテールメディア市場は、拡大と共に様々な活用方法やソリューションが乱立し、複雑さを抱えています。Criteoのリテールメディア・プラットフォームは、様々な要件に対応する柔軟性をもち、導入される企業と広告主の双方にとって、複雑さを取り除き、目標に合わせたキャンペーンを導入から効果測定に至るまで、シンプルに一つのプラットフォームで実施いただける点が評価されていると自負しております。今後もリテールメディアが急成長していく中で、お客様の課題やニーズに沿ったソリューションを提供し、市場の発展に寄与していけるよう取り組んでまいります」
1 広告主自身が広告設定・配信から管理まで実施できるプラットフォーム
2 2024年CARTA HOLDINGS調査
Criteo (クリテオ) について
Criteo S.A.（NASDAQ: CRTO)は、より良いコマースの成果をマーケターやメディアオーナーに提供するグローバルコマースメディア企業です。業界をリードするコマースメディア・プラットフォームは、数千以上のマーケターとメディアオーナーを連携させ、商品との出会いから購入までのより豊かな体験を買い物客にもたらします。信頼性に高いインパクトのある広告を提供することで、Criteoは、新たな発見、イノベーションの実現、より豊かな選択を可能にするオープンインターネットを支えています。 ※CRITEO株式会社はその日本法人です。www.criteo.com/jp/
dショッピングについて
「dショッピング」 https://dshopping.docomo.ne.jp/ はドコモが運営する総合通販サイト。「食品」「日用品」から「家電」まで約700万点の商品にお買い物でたまった「dポイント」がご利用いただけます。「dカード®」のご利用なら常時ポイント3%のｄポイントがたまるなど、ドコモユーザーにとって安心安全で便利なサービスを提供しております。
※「dショッピング」「dカード」は株式会社NTTドコモの登録商標です。
オールアバウトライフマーケティングについて
株式会社オールアバウトライフマーケティングは、30～40代の女性を中心に累計利用者数約410万人、累計取引企業数約6,000社を擁する日本最大級のお試しサービス「サンプル百貨店」を運営。話題の商品がお得に試せる「ちょっプル」やインフルエンサー向け新商品発表会「リアルサンプリングプロモーション」などを通じ、Webとリアルを融合したマーケティング活動を支援しております。また、ドコモの総合通販サイト「dショッピング」、ふるさと納税ポータル「ｄショッピング ふるさと納税百選」を共同運営しております。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、2025年3月期第1四半期（2025年1月1日から2025年3月31日）および2025年12月期第4四半期（2025年1月1日～2025年12月31日）の決算予想、市場機会と将来の成長見通しに関する予想、過去の要因ではなく、実際の結果と大きな乖離の原因となり得るリスクや不確実性を含む記述など、「将来の見通しに関する記述」が含まれています。こうした要因には次のものが挙げられますが、これらに限られるものではありません。テクノロジーの変化に対応する当社の革新的なテクノロジーおよび能力に関連した失敗、インターネットディスプレイ広告在庫の一貫した供給にアクセスし、その在庫を拡大する当社の能力の不確実性、Googleが発表したChromeブラウザの変更案と機能強化のタイミングと規模に関する不確実性、新しいビジネス機会への投資と投資のタイミング、買収の予想利益が期待通りに実現する可能性、特定の国または地域の政治・経済的状況の変化を含む国際的な成長と拡大に関する不確実性、競争の影響、法的、規制的、または自主規制の進展に関する不確実性および同業他社による準拠の影響、データの収集と共有に対する消費者の抵抗の影響、サードパーティを介してデータにアクセスする当社の能力、費用対効果が高い当社のブランド強化の不可能、将来の成長が明示されていない最新の業績、成長および業績の潜在的な変動を管理し、クライアントの基盤を拡大する当社の能力、TACを除く収益が最大化する経済的影響ならびに、未知の財務実績と結果の不確実性含む将来の機会と計画に関連するリスク。これらリスクは、Risk Factors（リスク要因）ならび、2025年2月28日に発表されたForm 10-Qの四半期報告書、その他、証券取引委員会届出書類などに記載されています。 重要なことは、現時点では、米国のインフレや不安定な金利変動などのマクロ経済状況が、Criteoの事業、財務状況、キャッシュフロー、および業績に影響を及ぼしていることです。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の出来事、期待の変化などの結果として、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務を負いません。
