世界最大級のリーチを誇るコマースデータセット「Criteoショッパーグラフ」をもとに、ブランド広告主の認知拡大キャンペーンをサポート
コマースメディア・プラットフォームで世界をリードするグローバルなテクノロジー企業であるCriteo（クリテオ、本社:フランス、日本代表取締役:グレース・フロム、以下Criteo）は、オープンインターネット（オープンウェブ）上で、興味関心を持つ可能性の高いユーザーに動画広告を配信できる「Criteo動画広告」の提供を日本で開始しました。この新しいプロダクトは、CriteoのAIが消費者の購買行動に関する膨大なコマースデータを基にオープンインターネット上のオーディエンスを選定することで、より興味関心を持つ可能性の高いユーザーに広告を配信することができ、広告主の認知拡大（新規ユーザー層の獲得）を目的とするデジタルマーケティング施策の強化をサポートします。本プロダクトは、これまでベータ版として公開していた「Criteo動画広告」の正式版です。
2021年の動画広告市場規模は、4,205億円（前年比142.3％）まで成長を遂げ、2022年に同市場は5,497億円、2025年には1兆465億円に達する見込みです[1]。デジタル広告市場において、広告フォーマットは、テキストや画像よりも、情報量が多くエンターテイメント性がある動画がオーディエンスに好まれる傾向にあります[2]。新型コロナウィルス感染症のパンデミックの発生以来、世代問わず動画配信（有料・無料）サービスの視聴数が最大の伸びを示していることからも2、広告主は動画広告への投資を継続して積極的に行っています。
「Criteo動画広告」とは
「Criteo動画広告」は、ブランド広告主の認知拡大を目的とするデジタルマーケティング施策を、動画広告で展開するプロダクトです。オープンインターネットの中で最大級のオーディエンス リーチを誇る「Criteoショッパーグラフ」を基盤として、手動設定する“コマースオーディエンス”、またはCriteo AI が自動で行う“類似オーディエンス”いずれかを広告主側で選択したのち、Criteo AI エンジンにより、３つの配信フォーマット（インストリームビデオ、アウトストリームビデオ、縦型ビデオ）へと広告キャンペーンが最適化されたのち、広告が配信されます。「Criteo動画広告」の各指標平均値は、視聴完了率50％-75%、視聴完了単価0.2 – 0.8円と高い水準を誇ります。マーケティング施策後に広告主は、Criteoが提供するブランドリフト・サーベイで、より詳細な動画広告の分析やユーザーの態度変容を検証することも可能です。また、ローワーファネル向けのCriteoプロダクトである「Criteoカスタマーアクイジション」や「Criteoダイナミックリターゲティング」などと「Criteo動画広告」を掛け合わせることで、「流入」や「獲得」を目的としたマーケティング施策もフルファネルでサポートします。
「Criteo動画広告」の特徴
- 興味関心がより高いオープンインターネット上のオーディエンスへのターゲティング設定
Criteoのコマースおよびファーストパーティ・データを活用することで、既存顧客や潜在顧客へのコミュニケーションを強化
- 堅牢なアクセスとスケール
デバイス、チャネルを通じて主要なパブリッシャーにアクセスするあらゆる動画コンテンツにおいてオーディエンスへリーチ
- フルファネル戦略
ビデオキャンペーンとディスプレイキャンペーンを同時展開することにより、オーディエンスをビデオ視聴からあらゆるショッピングジャーニーのタッチポイントへ移動させ、購入ファネル全体でROIを追跡可能
- セルフサービスツールを使った簡単な運用
セルフサービス型のユーザーインターフェース「Criteo マネージメント センター」で、キャンペーンの設定開始からパフォーマンスレポートの確認まで、簡単に運用・管理することが可能
また、同新製品は、各指標平均値の高い水準が評価され、クルマ情報メディア「グーネット」をはじめとする自動車関連情報や、生活関連情報を提供する株式会社プロトコーポレーションに採用されました。本製品の導入によって、新規ユーザー層へのリーチが効率よく最適化され、同社の認知度向上に役立っています。同社、ITソリューション4部 マーケティングチームの蠣﨑沙英氏は次のように述べています。
「これまでオンラインでの動画広告は出稿先が限られている状況だったところに、Criteoでも配信できることを知り、グーネットのCM認知拡大の施策の一環として、Criteo動画広告の導入を決めました。リーチ単価やCPMなどといった各指標も満足のいく結果に終わり、大変満足しています。さらに、Criteoはフルファネルのキャンペーンとして次のアクションにつなげやすいところも魅力的で、今後ほかのファネルのキャンペーンとともに継続的に動画広告を実施することで、視聴したユーザーを分析し、さらなる効果の向上に期待しています」
Criteoのパートナーシップ戦略責任者である池田智幸は次のように述べています。「オープンインターネットにおいて、“Criteo動画広告”が最大級のリーチを誇るという点において、マーケターの皆様に確かな効果を期待いただけるものと確信しています。この度グーネット様にご導入いただき、マーケティング施策の成果が表れたことで、この新しいプロダクトが今後、ブランド認知を拡大するうえで、広範かつ購入意欲が高いオーディエンスにリーチするための強力な手段の一つになるものだと自負しています」
[1] サイバーエージェント「2021年国内動画広告の市場調査」
[2] Criteo「動画＆コネクテッドTVの利用状況に関する調査」
