• 日本で最も好まれる広告フォーマットは動画
• ミレニアル世代とZ世代は、購入の意思決定に動画配信サービスの影響を受ける傾向に
コマースメディアプラットフォームで世界をリードするグローバルなテクノロジー企業である Criteo（クリテオ、本社：フランス、日本代表取締役：グレース・フロム、以下Criteo）は、5G（第5世代移動通信システム）の普及に伴い、今後一層注目される動画配信サービスの視聴傾向とコネクテッドTVの利用状況に関する調査を行い、その結果をまとめたレポートを発表しました。調査によると、新型コロナウィルス感染症（COVID-19）のパンデミック以来、動画配信（有料・無料）における視聴数が最大の伸びを示し、購入の意思決定は動画配信サービスに影響を受けることが明らかになりました。
本調査は、日本の消費者男女合計1,015人を対象に実施しました*。
主な調査結果
- 「無料の動画配信サービスだけでなく、有料の動画サービスの視聴も増えている」（視聴者5人中3人）：回答者の半数近くが、1週間に無料コンテンツを5時間以上、有料コンテンツを最大10時間視聴。
- 動画ストリーミングを楽しんでいる理由は、「豊富なコンテンツを無料で視聴できるため」（視聴者の半数）：5人中3人が、ケーブルテレビや衛星放送よりも動画配信サービスのコンテンツの方がエンターテインメント性に優れ、コストパフォーマンスが高いとの意見に同意。
- 動画配信サービスで重視する要素は、品質、無料コンテンツ、サブスクリプションの料金（5人中2人）：日本では視聴者の3人に2人が、完全にまたは部分的に広告費で運用されているサブスクリプション型の動画配信サービスに満足。
- 日本で最も好まれる広告フォーマットは動画。ミッドロールよりもプレロールの広告再生を好む消費者が多い：視聴者の5人に2人が「エンターテインメント性があり、魅力的だから」との理由から動画広告を好む傾向
- この12カ月の間に「動画配信サービスによって購入の意思決定に影響があった」（消費者5人中2人）：視聴者の半数は、動画広告を見た後にノートPCやタブレット、スマートフォンなどで注目の商品やサービスを検索すると回答。また、ミレニアル世代とZ世代は、購入の意思決定に動画配信サービスの影響を受ける傾向が強い。
調査レポートの詳細は下記からご覧いただけます。
Q. 以下に費やす時間はパンデミック以前と比べどのように変化したか？
有料・無料の動画配信で視聴数が最大の伸びを示し、アンケート対象者の5人に3人が、Netflix、Amazonプライム・ビデオ、Disney+、Apple TVといった配信サービスでの視聴が増えたと回答
Q. 動画配信サービスをより頻繁に利用するようになった理由は？
日本の視聴者は、場所を問わずいつでも視聴できる動画配信サービスの柔軟性にも満足
Q. 動画配信サービスを利用する上で重視することは？
日本では動画配信サービス視聴者の5人に2人が、「無料コンテンツの有無」を重視する要素と回答
Q. 最も好感の持てるオンライン広告のタイプは？
視聴者は動画コンテンツの視聴を途中で中断されるよりも、前または後に再生される動画広告を好む
動画広告を視聴した後に消費者が取る行動
消費者の5人に2人が動画広告を視聴後に、広告主のウェブサイトを訪問して購入したことがあると回答
新しいマーケティングの機会をもたらすCTV市場における3つのポイント
オーディエンスを最優先
Criteoの調査では、多くの視聴者が「どのタイプのライブコンテンツでも、無料で視聴できるなら広告が表示されても構わない」と考えていることがわかりました。 ファーストパーティデータを活用してオーディエンスを構築するだけでなく、行動や購入意欲を示すコマースデータを追加してデータを強化し、あらゆる角度から消費者を把握できる適切な広告パートナーを見つけることが重要です。
コマースメディア戦略を策定
コマースメディアは、コマースデータとインテリジェンス（デジタル広告チャネル）を融合した新たなアプローチです。Criteoの調査によると、消費者のショッピングジャーニー全体で動画広告が消費者に影響を及ぼしていることが明らかになりました。 ショッピングジャーニー全体で的確にターゲティングすることで、マーケターやメディアオーナーがコマースの成果（売上、収益、リード獲得）を加速できるようにしています。広告主は、認知・検討・コンバージョン向けのキャンペーンのすべてを同じテクノロジーパートナーを通じて同時に実施し、ショッピングジャーニー中のオーディエンスを次の段階へと誘導することが重要です。
動画広告キャンペーン全体を測定
独自のKPIがあるとしても、動画広告がどのように顧客をファネル下部へと誘導し、売上や収益、ROIなどのビジネス成果に影響を与えたかを追跡・測定することが大切です。そのため、広告パートナーから提供されるレポートには、オーディエンスによる最初の動画視聴から購入完結に至るまでのフローが記載されているべきであり、これをもとにすれば、広告費と売り上げを直接結びつけることができます。日本では消費者の4人に3人が動画配信サービスの視聴にも、オンラインショッピングでの購入にも、同じメールアドレスを使用していることが今回の調査でわかりました。つまり、動画の視聴をオンライン取引へと直接つなげるチャンスがあるということです。強力なアイデンティティグラフをもとに、動画視聴者のチャネルやデバイス上での傾向をオンラインショッピングのアクティビティへと結び付けられる広告パートナーを選定しましょう。
*「動画＆コネクテッドTVの利用状況に関する調査」について
調査期間：2021年６月
調査対象：スマートTV／インターネットTV視聴用のデバイスを所有し、有料／無料の動画配信サービスを視聴している日本の消費者男女合計1,015人の回答者
Z世代：1996～2003年生まれ（18～25歳）/ミレニアル世代：1983～1996年生まれ（25～38歳）/X世代：1967～1982年生まれ（39～54歳）/ベビーブーム世代：1948～1966年生まれ（55～73歳）
