• 年内は国内旅行が継続傾向
• 宿泊施設は“ホテル”が一強であるものの、“キャンプ”も台頭
• 日本の旅行目的は”息抜き(リラクゼーション)”が最多
世界のマーケターへ信頼と効果の高い広告展開を提供するグローバルテクノロジーカンパニー、Criteo(クリ テオ、本社:フランス、日本代表取締役:グレース・フロム、以下Criteo)は、新型コロナウィルス感染症 (COVID-19)が世界中に拡大してから1年経過した今、世界の旅行トレンドに関する調査を行い、その結 果をまとめたレポートを発表しました。本調査は、日本、米国、フランス、イタリア、英国を含む9か国において1万 人以上を対象に実施しました*。その結果、海外旅行は依然低迷した状況にあるものの、感染拡大初期と比 較し、ホテルの一滞在あたりの宿泊日数や民泊などの予約数は増加傾向にあり、二ューノーマル時代において 旅行に対する消費者マインドにも変化があることが明らかになりました。
主な調査結果
- ワクチン接種やワクチンパスポートの導入に関わらず、年内は国内旅行が継続傾向
グローバルでは、本調査の回答者の約 7 割が、また、日本の回答者の約 9 割が COVID-19 を懸念 し、今後 12 か月は国内での旅行を計画する予定と回答しています。
- 宿泊施設は“ホテル”が一強であるものの、“キャンプ”も台頭
今後の宿泊施設として、グローバルでは約 6 割が“ホテル”を選択しているなかで、日本は約 9 割が“ホ テル”と回答しつつ、COVID-19 の影響から野外で風通しがよく飛沫感染を予防しやすい“キャンプ”と いった回答(日本 13%)も見られました。
- 日本の旅行目的は“息抜き(リラクゼーション)”が最多
グローバルでは、回答者の約 6 割が旅行の目的は、“家族や友人への訪問”とした一方で、日本は“息 抜き(リラクゼーション)”との回答が 62%と一番多く、次に“家族や友達にあう”や“文化体験”(とも に 41%)が続きました。また、COVID-19 の影響で働き方の選択が広がり、ワーケーションが世間で は注目されているものの、“リモートワーク”を旅行の第一の目的としている割合は 7%と、グローバル (9%)と比較しても低いことがわかりました。
- 今後の日本の旅行の移動手段は“飛行機”ではなく“自家用車”
グローバルでは今後の旅行手段として最も多かったのは “飛行機” (47%)で、半数近くに及びまし た。一方、日本では最も多かったのは“自家用車”で 48%(グローバル 44%)、次に“電車”が 43% (グローバル 24%)という結果で、世界との違いが明らかになりました。
- 旅行予約はアプリ利用がグローバルで増加傾向
2020 年は全世界で旅行者数が減少したものの、2021 年 1 月~3 月の旅行予約時のアプリ利用 は前年同期比と比較して特に APAC では増加し、デスクトップ利用は減少しています。
調査レポートの詳細は下記からご覧いただけます。
旅行予約を増やす3つのポイント
1.全額払い戻しの予約プランを提供
回答者の約6割が、払い戻し可能な航空券であれば予約する可能性がより高いと回答しており、 国内外旅行においても旅行者の不安要素を減らすことが求められています。
2.ソーシャルディスタンスと衛生管理の措置は必須条件
「ソーシャルディスタンスの確保」、「様々な医療機関へのアクセス」、「衛生管理」の3つが、旅行する際に重要な ポイントとしてあげられており、日本はすべてのポイントでグローバル平均より高い数値結果となり、旅行者が重視 していることが明らかになりました。
3.モバイルウェブサイトとアプリ体験の最適化
リモートワークの実施が増加しているにも関わらず、旅行予約をするデバイスはデスクトップだけではなく、モバイル ウェブサイトやアプリからのアクセスも多いため、これらコンテンツのアプリへの最適化も重要であることがわかりまし た。
*「旅行トレンド調査レポート」について
調査期間: 2021年1月~2021年4月
調査対象: 日本、オーストラリア、フランス、ドイツ、イタリア、韓国、スペイン、英国、米国の計9か国の男女合計11,161人の回答者 (うち、日本の回答者数は1200)
■Criteo (クリテオ) について■
Criteo(NASDAQ:CRTO)は、世界のマーケターへ信頼と効果の高い広告展開を提供するグローバルテクノロジーカンパニーです。 世界20,000社以上の広告主、数千のパブリッシャーと連携して得られる膨大なデータを機械学習を用いて精密に分析することで、全ての 広告チャネルを通じた効率的な広告配信を実現します。Criteoはテクノロジーを通じて、あらゆる規模の広告主に対し、ユーザーが本当に求 めているものに出会える仕組みを提供します。
※CRITEO株式会社はその日本法人です。www.criteo.com/jp/
本プレスリリースは、メディア、コンサルティング、およびその他のアドバイスやサービスへ提供する情報ではありません。また、マーケティングや、ビ ジネス、その他の判断を行う際に依拠することはできず、専門家への相談に代わるものでもありません。Criteo は、本プレスリリースに記載さ れているアドバイス、意見、記述、もしくはその他の情報の正確性または信頼性を表明または承認するものではなく、本プレスリリースに記載さ れた情報の利用は、すべて利用者による単独の責任およびリスクにおいてなされることをご承知おきください。