Criteo（クリテオ、本社:フランス、日本取締役社長:グレース・フロム、以下Criteo）は、2019年10月28日に株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：鈴木禎久、以下、電通デジタル）が電通ホールにて開催した流通向け・データ連携型最新ソリューションの紹介をする「Criteo Pour Dentsu」に参加しました。「Unleash Data’s Potential（データの可能性を解き放て）」をテーマとした今イベントでは、電通デジタル関連企業とCriteoの登壇者より、Criteoのリターゲティング企業からマルチプロダクト企業への変革について、マーケティングの未来やソリューション連携の活用例が紹介されました。
はじめにCriteoアナリティクス&インサイト部門統括責任者兼バイス・プレジデントのジェイソン・グレスピーより、消費者が牽引するマーケティングの未来についてのプレゼンテーションが行われました。グレスピーは、これからのマーケティングとして、Channel-drivenからConsumer-drivenへの移行、フルファネルアプローチ、オープンなインターネットの活用の3点をあげ、消費者を取り込むには、認知・検討・コンバージョンという全てのカスタマージャーニーを追い、消費者がどのような動機があり行動を起こすのかを知ることが大切だと語りました。Criteoが行った「Why We Buy（購入する理由）」の調査結果によると、80％が1つ以上のオープンチャンネル（ウェブサイト、Eメールなど）を使用していると回答、さらに、新しいブランドを試すことに前向きであるとの回答は過半数に上りました。この結果をふまえ、消費者の行動の変化に合わせ、カスタマージャーニー全体を追いつつパーソナライズされた関連性の高い広告を適切なタイミングで表示する施策の重要性、また、モバイルファーストとなりつつあるECの現状について紹介し、Criteoのソリューションもマーケターのニーズと共に進化していることを強調しました。
電通デジタルからのトピックでは「PeopleDMPとCriteo連携で目指すマーケティングの進化」をテーマに、マーケティング精度アップとオフラインとオンラインの統合を軸とし、Criteoとの連携をすることによって実現を期待できる成果についての紹介がありました。マーケティング精度アップに関しては、データやサンプル数の不足や、顧客が保有する興味関心や消費者の行動データへのアクセスが難しいという課題があがり、そこにCriteoのオンライン上での膨大なデータを掛け合わせることにより施策のプラン段階から実施まで、捉えたいターゲットの消費行動を読み解くことができ、セグメントに基づいた配信も実現できることがメリットとして説明されました。既存顧客の関係構築においても、Criteoのデータと掛け合わせることによって自社ウェブサイト以外での行動が分からないという課題を解消し、包括的な興味やニーズを把握し、Criteo広告も活用することで新しいレコメンデーションのあり方の提案が可能となります。
オフラインとオンラインの統合の実現においても、データの重要性と補完性があげられ、メディアバイイングにCriteoデータを活かすことで、既存メディアのROIを上げることができるという利点が紹介されました。また、オフラインのシグナルをどのようにオンラインへ繋げるかという課題に対しては、テレビ等のマスメディアで認知をあげ、ミドルファネル段階でCriteoを利用することでコンバージョンの向上が期待できる点が強調されました。
最後に実店舗の来店対策のデジタル化に伴う「Criteoソリューションを用いた来店促進について」をテーマとし、オフラインの小売業も顧客データを使いオンラインで適切な広告を配信することで、来店促進ができる可能性についての説明がありました。業種のすみ分けが明確で、折り込みチラシが有力なメディアだった時代に比べ、現在はスーパーやコンビニ、薬局など業種の垣根が曖昧になり、顧客の奪い合いがおこっています。加えて、折り込みチラシは新聞の購読数が下がるにつれて影響力が下がり、それと同時にデジタルチャンネルで情報を得る消費者が増えている背景から、オフラインでの来店促進にもオンラインで情報を届けることの重要性が注目されています。パーソナライズされた広告を適切なタイミングで適切な媒体で届けることができるCriteoのソリューションを使い、小売業も顧客データを掛け合わせることで既存顧客に対しての拡張配信や、メーカーと協業し効率的な来店誘引ができる可能性を期待できることがソリューション連携のメリットとして紹介されました。
今イベント参加において、Criteo日本取締役社長のグレース・フロムは「今でもCriteoをリターゲティング会社と思っている方もいらっしゃいますが、現在では刈り取りだけではなく認知や検討段階のユーザーにもリーチできるフルファネルのソリューションを提供しています。今回のイベントでは、電通デジタルをはじめとする関連企業の皆様とソリューション連携のみならず、オンラインの広告施策やオフラインとオンラインのマーケティングにおいて、様々な可能性が拓けるということを再確認できた貴重な機会だと感じています。これからも電通グループとのコラボレーションを通して皆様にバリューを届けていければと考えています」と語りました。
