プレスリリース

Criteo、2015年第4四半期の決算を発表 通期決算は過去最高を記録

2016年2月10日 米国ニューヨーク発 - パフォーマンス広告・マーケティング専門のテクノロジー企業、Criteo(クリテオ、NASDAQ: CRTO)は、2015年12月31日を期末とする2015年第4四半期および通期の決算を発表いたしました。[i]

■業績ハイライト

  • 2015年第4四半期の売上高は3億6,200万ユーロと、前年同期比55%(為替変動の影響を除いた場合46%)増加しました。2015年通期の売上高は11億9,300万ユーロと、前年比60%(為替変動の影響を除いた場合50%)の増加でした。
  • 2015年第4四半期のトラフィック獲得コスト(TAC)を除いた実質売上高は、前年同期比51%(為替変動の影響を除いた場合43%)増の1億4,600万ユーロとなり、売上高の40.3%を占めました。2015年通期のTACを除いた実質売上高は、前年比59%(為替変動の影響を除いた場合49%)増の4億8,200万ユーロとなり、売上高の40.4%を占めました。
  • 2015年第4四半期の純利益は、前年同期比101%増の3,500万ユーロでした。2015年通期の純利益は前年比60%増の5,700万ユーロでした。
  • 2015年第4四半期の調整EBITDAは4,900万ユーロと、前年同期比53%(為替変動の影響を除いた場合49%)増加し、売上高の13.5%を占めました。2015年通期の調整EBITDAは1億3,000万ユーロと、前年比64%(為替変動の影響を除いた場合59%)増加し、売上高の10.9%を占めました。
  • 2015年第4四半期の希薄化後1株当たり調整純利益は0.66ユーロでした。2015年通期の希薄化後1株当たり調整純利益は1.26ユーロでした。
  • 2015年第4四半期のフリーキャッシュフローは、前年同期比45%増の4,300万ユーロでした。2015年通期のフリーキャッシュフローは前年比8%増の5,700万ユーロでした。

■エグゼクティブのコメント
Criteoのエリック・アイヒマンCEO(最高経営責任者)は、「2015年も輝かしい年になりました。一方でイノベーションに多額の投資を続けながら、顧客1万件、売上高10億ユーロの大台を突破しました」と述べました。「こういう胸躍る時代に経営のかじ取りを任されているのは本当に幸せであり、2016年の取り組みにも大いに期待しています」。

ベノワ・フイヤンCFO(最高財務責任者)は、「2015年の収益性改善と好調なフリーキャッシュフローの創出を大変うれしく思います」「当社独特の財務モデルは、引き続き当領域における主な差別化要因になっています」と述べています。

■ビジネスハイライト

  • 2015年第4四半期中、広告主の純増数は900を超え、顧客維持率は90%超を維持しました。
  • TACを除いた実質売上高の47%超は、2015年12月のモバイル広告収入によるものでした。
  • 前年同期にもCriteoと契約していた広告主については、2015年第4四半期にTACを除いた実質売上高が前年同期比20%増加し(為替変動の影響を除いた場合)、当社顧客基盤の収益拡大能力の高さが実証されました。
  • 12月31日時点で、当社の広告主の3,000社以上が、Dynamic Product Adsとの連携によりFacebookモバイルの配信に対応していました。
  • 2015年第4四半期のTACを除いた実質売上高の25%は、少なくとも2つのデバイスをまたいでいるユーザーから生じており、広告主により当社のクロスデバイスソリューションの採用が続いていることを示しています。

※本資料は、米国Criteoより2月10日に発表されたプレスリリースの抄訳です。
※本リリースの全文は英文資料をご参照ください。

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■Criteo(クリテオ)について■
 Criteoは一人ひとりの興味・関心と関連性の高いパーソナライズされたデジタルパフォーマンス広告ならびにマーケティングをスケーラブルに提供しています。広告クリック後のコンバージョンを予測、最適化することで、ROI(投資利益率)の透明性を確保し、測定を容易にします。フランスに本社を置くCriteoは南北アメリカ、ヨーロッパ、アジアに27カ所のオフィスを展開し、1,700名を超える従業員を擁して世界各国11,000以上のパブリッシャーと直接取引関係を結び、9,200以上の広告主の広告を生成・配信しています。

※詳細は http://www.criteo.comをご覧ください。
※CRITEO株式会社はその日本法人です。詳細は http://www.criteo.com/jp/をご覧ください。

[i]外国為替変動の影響を除き、2014年の平均為替レートを用いて2015年の値を算出。

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