2021年の動画広告市場は前年比+142%増
インターネット広告大手の株式会社サイバーエージェントはこのほど、「2021年国内動画広告の市場調査」を発表しました。同調査によると、2021年の日本国内の動画広告市場は前年比+142.3%の約4,205億円に達する見込みで、サイバーエージェントでは「インターネット広告市場において、広告主とユーザーとのコミュニケーションの起点となる広告フォーマットは、テキストや画像よりも情報量が多く表現力が豊かな動画へと移行が進んでいる」と分析しています。また、「コロナ禍で定着した、世代を問わない動画コンテンツ視聴の増加とともに、大手動画広告媒体のユーザー数も大きく伸長している」と指摘、「広告主企業にとって動画媒体の魅力がますます高まっている。広告主企業では、広告予算全体におけるデジタルシフトが引き続き加速しており、動画コミュニケーションに対する投資は引き続き積極的に進んでいる」との見解を示しました。
成長を牽引するインストリーム広告
同社によると、2021年に動画広告市場の成長をけん引したのは、大手動画配信サービスにおけるインストリーム広告の需要です。音楽や芸能、スポーツなどのエンターテインメントなど魅力的なコンテンツの合間に、幅広い業種や規模のブランドや企業が出稿する動きが目立っています。
一方、放送局系列の動画配信サイトにおいては、テレビ放送番組との同時配信も開始されるなど、コンテンツの拡充やユーザーにとって利便性向上につながる取り組みが進むなど、新たな傾向が見られました。
さらに、ソーシャルメディアについてサイバーエージェントでは、「動画から商品購買までに対応する機能の強化が進められており、これに対応した魅力的なフォーマットの開発が進められている動画広告がもつ役割はますます重視されていくことが見込まれる」との見解を示しています。
また、同社では動画視聴のシームレス化も、動画広告市場拡大の一因と分析。「ユーザーにとって、スマートフォン、PC、コネクテッドテレビを通したシームレスな動画視聴が当たり前の行動として定着しており、広告主企業においても、これらに対応するとともに、動画広告の活用の幅をさらに広げる傾向が見られる」と指摘しました。
動画広告市場は、今後もインターネット広告市場全体の水準を上回る高い成長率で推移することが予想されており、サイバーエージェントでは今回の調査結果から、動画広告市場の規模が2022年には5,497億円、2025年には1兆465億円に達するとの予想を打ち出しています。
こうした動画広告市場の急拡大を受けて、広告主には、洗練された動画広告の開発・提供とともに、ユーザーのプライバシー配慮を大前提に、個人・場所・場面に応じたシームレスかつ適切なコミュニケーションの実現が急務となっています。
広告主の認知拡大をサポートする「criteo動画広告」
こうした動画広告市場の急拡大を受け、criteoでは、広告主様の動画広告戦略を強力にサポートするプロダクト「criteo 動画広告」をリリースしました。
criteo動画広告は、criteoの広範囲なパブリッシャーネットワークと、世界最大級のリーチを誇るコマースデータセット「criteo ショッパーグラフ」、AIと機械学習による最適化機能を兼ね備え、興味関心の高い視聴者とのエンゲージメントを促し、主に広告主の認知拡大キャンペーンをサポートするプロダクトです。
criteo動画広告には、主に次のような機能・特徴があります。
- より関連性の高いオープンインターネット上のオーディエンスへのターゲティング設定
criteo のコマースデータと御社のファーストパーティ・データを組み合わせて活用することで、既存顧客とのコミュニケーションを強化、まだ御社の商品を購入したことのない潜在顧客にリーチします。
- デバイスやチャネルをまたぐ堅牢なリーチ
デバイスやチャネルをまたいでシームレスにオーディエンスにリーチします。
- セルフサービスツールを使った簡単な運用
セルフサービス型のユーザーインターフェースを使って、キャンペーンの設定開始からパフォーマンスレポートの確認まで、簡単に運用・管理することができます。
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