話題のリテールメディアについてCRITEO Japanのリテールメディア事業責任者・牧野臨太郎が語るB「シリーズ リテールメディア解説」。
第２回はリテールメディアの市場の現況についてご紹介します。
「シリーズ リテールメディア解説」その他の記事はこちら：
（１）『リテールメディアの基礎知識 』
（２）『日・米リテールメディア市場の現状』
（３）『CRITEOリテールメディアの概要～オンサイト広告』
（４）『CRITEOリテールメディアの概要～オンサイト・オフサイト広告の相乗効果』
アメリカでは市場規模７兆円を突破、日本市場も拡大中
―リテールメディアといえばAmazonやウォルマートなどアメリカの小売り大手での成功事例をよく耳にしますが、市場規模としてはどのくらいになっているのでしょうか？
牧野：急速な勢いで拡大しています。リテールメディア関連のビジネスが登場したのは2000年ごろですが、成長が加速したのは2010年以降で、特に2016年から2021年のわずか５年間で、その市場規模は1500億円から４兆5000億円へと一気に拡大。アメリカの調査会社Insiderの調査によると、2023年時点でのアメリカにおけるリテールメディアの市場規模は、前年比25.8%増の＄51B（７兆円）、2024年にはさらに伸びて約＄61B（９兆円）に達するものと見られています。市場の成熟度で見ると、アメリカはすでにフェーズ１にあたる「リテールメディア1.0」（小売業者がECサイト等のオウンドメディア上で新たな購買ポイントを構築するためにリテールメディアに相次いで参入していた時期）から１ステップ進んで、広告主（ブランド）主導で売上増を目指す「リテールメディア2.0」の段階に進んでおり、利用される広告フォーマットもオンサイトからオフサイトへと変化しつつあります（詳細は本ブログVol.４を参照）。とはいえ、アメリカでもリテールメディア市場はまだまだ成長途中で、「従来の広告配信に比べて使える機能が少ない」、「評価指標やレポーティングのスタイルが標準化されていない」など、様々な課題もあり、そういった課題が解決できれば更なる市場規模の拡大が期待されています。
―日本の状況はどうですか？
牧野：日本のリテールメディア市場はまだ「リテールメディア1.0」の段階で、ようやく小売業者による市場参入が本格化し始めているフェーズです。市場規模も2022年の段階ではまだ135億円にとどまっていますが、このまま順調に参入が進めば、2026年には805億円規模にまで達すると見られています。アメリカに比べると市場の規模感は小さいですし、出遅れている印象がありますが、日米では商習慣や小売業の規模が大きく異なるので、アメリカの成功事例をそのまま日本が取り入れても、実はあまり意味がありません。むしろ日本の商習慣やライフスタイルに適した日本ならではのリテールメディアの在り方を、これから模索していくべきであり、アメリカの成功事例については日本でも役に立つところだけ選んで参考にする、くらいの感覚で良いのではないかと考えています。そもそも日本のEC化率は米国よりも低いため、オンラインからではなく、オフライン施策から試している小売業者も見られます。
アメリカでは60%以上の小売業者がCriteoリテールメディアを活用中
―日本の小売業者やブランドがリテールメディア事業に参入するにあたっての課題は？
牧野：やはり専門人材が少ないことだと感じています。リテールメディア事業を行うには、小売りと広告(特にデジタル) 、両方の知識や経験が必要となるのですが、日本では、そういった人材は多くありません。特に小売業者はこれまで自社が広告プラットフォームとなった経験が少ないこともあり、社内の人材のみでリテールメディア事業に参入するのは非常に困難です。そこで、活用していただきたいのが、CRITEOのリテールメディア・ソリューションです。CRITEOでは2010年代からリテールメディア事業に本格参入し、独自のリテールメディア・ソリューション「CRITEO リテールメディア」を開発、すでにアメリカでは60%以上、欧州では50%以上のトップリテーラーにご利用いただいています。現在日本で提供している「CRITEO リテールメディア」には、欧米のリテールメディア事業で培われた知見やノウハウが存分に生かされており、特別な知識や技術のない小売業者や広告主の皆さまにも使いやすく、十分な効果を得られやすい内容となっています。具体的なソリューションの概要や、日本における導入実績については、次回以降のブログでご紹介します。
―Vol.3 『CRITEOリテールメディアの概要～オンサイト広告』に続く
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