視聴者数No.1は楽天市場
2022年2月25日、ニールセン デジタル株式会社は「ニールセン デジタルコンテンツ視聴率(Nielsen Digital Content Ratings)」のMonthly Totalレポートをもとに、オンラインモール利用状況を発表しました。ニールセンのデジタルコンテンツ視聴率は、デジタル媒体のコンテンツを、PC、モバイル、タブレット、およびOTTなど、すべてのデバイスを横断して計測し、デジタルコンテンツ全体の視聴者の「メディア接触と消費量」を包括的に把握することを可能にするものです。
2021年12月のMonthly Totalレポートによると、オンラインモールで、PCとモバイルの重複を除いた「トータルデジタル」で最も視聴者数(2歳以上)が多かったのは、約5104万人が利用した楽天市場(Rakuten Ichiba Shopping)で、次いでAmazon(4,729万人)、Yahoo!ショッピング(2,288万人)でした。
利用回数が多いのは、意外にも「55歳以上」
オンラインモールにおける視聴者数トップに輝いた楽天市場のGRP(延べ視聴率)を年代別に見てみると、「35-49歳」が最も高く3,757%、次いで「50歳以上」で2,487%でした。
一方、月平均利用回数を観てみると、「50歳以上」が66回と最も頻繁に楽天市場を利用しており、次いで「35-49歳」が60回となっていました。オンラインショッピングというと、若年層が積極的に利用しているというイメージが定着していますが、実際は35歳以上のほうが34歳以下よりも利用者数が多く、かつ頻繁に利用しているという意外な実態が浮き彫りになっています。
では、コロナ禍を機に、一気にオンラインショッピングの利用者が増えたこシニア層のオンラインモール利用状況は、どうなっているのでしょうか?
Nielsenの発表によると、オンラインモール視聴者数Top 5(楽天市場、Amazon、Yahoo!ショッピング、auPAYマーケット、Omni7)の各サービスの「50歳以上の月間利用者数」は、楽天市場が2,258万人で最も多く、次いでAmazonが1,937万人。一方、同世代の含有率については、au PAY MarketとOmni7が最も高く、54%でした。いずれのショッピングモールでも50歳以上の利用が活発であることがわかります。
今回のオンラインモール利用状況についての調査結果を受けてNielsenでは、「ブランド認知や検討意向などのアッパーファネル指標を高めるためには、オンラインモール内という場所が、今後マーケティング担当者にとって消費者とコミュニケーションを取る上で重要な場所となる可能性が考えられます。ブランドがオンラインモールで消費者とコミュニケーションを取る際は、ターゲットの年代が多く利用しているサービスなど、各サービスの強みや特徴を参考に選定することが重要です」とコメントしています。
3月11日、Criteo×Nielsenウェビナー共催
シニア層のオンラインショッピング利用増以外にも、コロナ禍は私たちのショッピングにさまざまな変化をもたらしました。たとえば、コロナ禍が始まったばかりのころ、消費者の多くは外出自粛のために、「やむをえず」オンラインで日用品を購入していましたが、オンラインショッピングに慣れた今では、実店舗でのショッピングと同様にオンラインでも、より多くの新しい商品と出会い、オンラインならではの便利さを享受しながら顧客体験を楽しむようになっています。
また、「オンラインで注文して実店舗で受け取り」「実店舗で商品を確かめてオンラインで購入」など、オンラインと実店舗を組み合わせた新しいハイブリッドなカスタマージャーニーの需要も高まっており、ライフスタイルの変化に臨機応変に対応する体験やサービスの提供が重視されるようになっています。
こうした中、自社ブランドの認知を高め、商品を購入し続けてもらうためには、どのようなデジタル広告戦略が求められるのでしょうか?
Criteoでは、デジタル広告戦略を考える上で欠かせない「消費者の購買行動」に焦点を当て、そこから2022年の買い物のあり方について議論するウェビナーを来る3月11日(金)15時~、Nielsenと共同で開催いたします。当日はNielsenシニアアナリストの高木史郎氏をゲストに迎え、今日の消費者の購買行動を読み解きます。皆様、どうぞふるってご参加ください。
<ウェビナーは終了しました>