去る2022年5月19日、20日にオンラインで開催された日本最大級のマーケティングイベント「第７回MarkeMediaDays」に、Criteoからアカウントエグゼクティブの富岡敬士郎が登壇、「ブランド広告担当者必見！認知から獲得まで、Criteo の高いターゲティング精度✕動画広告で効果を出す」と題してセミナーを行いました。本ブログでは、セミナーのハイライトをかいつまんでご紹介します。
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消費者のオンライン行動とショッピングトレンドを理解しよう
ショッピングトレンドのキーワードは、オムニチャネル、実店舗とオープンインターネットです。まずはオムニチャネルについてみていきましょう。
1. 全世代で加速するオムニチャネルショッピング
オムニチャネルは今や、あらゆる世代に利用されるようになっています。オムニチャネルは顧客接点の１つ。ウェブサイトで見た商品を後日、実店舗で購入するようなECサイトと実店舗の融合もオムニチャネルの一例です。オムニチャネルの利用率は年々向上しており、あるデータでは２年前に比べてオムニチャネルの利用率は約10%伸び、購買行動のハイブリッド化がより顕著にみられるようになっています。なお、オムニチャネルショッピングを最もよく利用しているのはZ世代とミレニアル世代ですが、オムニチャネルショッピングは若年層特有の購買傾向ではなく、最近では、シニア層を含む幅広い世代の消費者にこの傾向がみられるようになっています。
2. 再注目される実店舗
オムニチャネルショッピングの加速を背景に、実店舗の重要性が再注目され、実店舗に求められる役割にも変化がみられるようになっています。Criteoが行った調査で、「実店舗でショッピングする可能性が高くなる要因は？」と聞いたところ、最も多かった回答が「今すぐ欲しい商品が手に入る」、次いで「商品を試すことができる」、「便利な立地」、「店舗で利用できる特典がある」、「ユニークな商品を販売している」、「商品知識豊富な販売員がいる」と続きました。実店舗は、商品を今すぐ手に入れたいという消費者、また「商品を実際に見て、試して買いたい」という消費者に人気があります。
3. ショッピングのスタートはオープンインターネット上で
Criteoの調査では、約７割の消費者がオンラインショッピングをする際に、サーチエンジンではなく、オープンインターネット、つまり小売業者やブランドのウェブサイトやマーケットプレイス上で検索をスタートしていることがわかりました。自分が求めている商品やサービスがわかっている場合には、直接小売業者やブランドのウェブサイトで検索するケースが増えている、つまり、ショッピングジャーニーの起点がウォールドガーデンの中から外へと広がりつつあるのです。
ここまで見て来たとおり、小売業者やブランドのウェブサイトが消費者に与える影響力はますます大きくなってきており、求められる役割も多様化しています。実際、Criteoの調査で「この２年間で、購入の意思決定を行う上で小売業者やブランドのウェブサイトの影響力は強まりましたか？」と聞いたところ、約21％（2019年は11%）が、「強まった」と回答しました。その背景にあるのは、「探している商品を見つけやすくする」といった、小売業者やブランド側による「優良な顧客体験」を提供するための努力の蓄積です。その積み重ねが消費者の心に響いてサイトの信頼度を増し、結果として影響力増大に繋がっているのです。
同時に、小売業者やブランドのウェブサイトに消費者が求める内容は、ますます多様化しています。送料無料、割引特典といった価格面での優位性はもちろん、柔軟な決済オプション、レビューやレコメンドも消費者が重視するポイントです。多様化するニーズに１度にすべて応えるのは難しいかもしれませんが、消費者がどういったポイントを重視しているのかを踏まえて、自社ウェブサイトの内容の見直し・改善を重ねていくことが大切です。
ブランディング＆コンバージョンに好感が高く効果的なCriteo動画広告
続いて、加速するショッピングのオムニチャネル化に有効な広告戦略をご紹介しましょう。
１つは、動画広告です。コロナ禍で動画ストリーミングサービスの利用者が伸びたこともあり、ブランディング目的の動画広告の出稿を検討する企業が増えています。実は動画広告は、消費者からの好感度が最も高いフォーマットで、Criteoの行った調査では全体の56%が「最も好感の持てる広告のタイプ＝動画広告」と回答しています。動画広告には「受け入れられやすい」という特徴があり、検索や購入を促進する効果があることもわかっています。
また、昨今パーソナライズのためのデータ取得は大変厳しい状況にありますが、Criteoの調査では、4人に１人が「関連性の高い動画広告を視聴できるのなら、グラフィックデータを提供しても良い」と回答しています。関連性の高い動画広告を適切な消費者に、適切なデモグラフィックデータをもとに配信できるということは、企業にとって大きなメリットです。
Criteoの動画広告は、オープンインターネットならではの強みである「幅広いリーチ力」を持っています。大手プラットフォームとオープンインターネットを組み合わせて、コミュニケーションを取っていくことができるからです。すでに動画広告を実施している広告主様にも、リーチしきれていない消費者へのアプローチを可能にします。また、Criteoが保有している世界最大級の買い物客に関するデータセット「Criteoショッパーグラフ」から、御社の商品やサービスに興味を持ちそうなオーディエンスに的を絞って広告を配信することができます。
Criteo動画広告の配信には主に以下の３つのフォーマットがあります。
- インストリームビデオ：You Tubeのようなビデオプレーヤーの中に実装される。
- アウトストリームビデオ：記事の中や画面の右下のポップアップとして表示される。
- 縦型ビデオ：主にアプリ面で表示される。視聴者にアピールしやすい。
海外ではすでにCriteo動画広告の採用による成功事例が次々に生まれています。
例えば、フランスの旅行サイト「Cdiscount Voyages」社では、Criteo動画広告の導入により認知度が30％向上、広告のビューアビリティ79%を達成しました。
Criteoでは、動画広告による認知度向上だけでなく、フルファネルでのキャンペーン設計を行い、お客様のデジタルマーケティング活動をサポートしています。Criteo動画広告およびCriteoのソリューションにご興味のある方、詳細や日本国内での事例についてお知りになりたい方は、どうぞお気軽にCriteoまでお問い合わせください。
また、今回のセミナーでご紹介した各種データにつきましては、Criteoの公式ホームページにて無料でご覧いただけます。皆様のデジタルマーケティング戦略の構築に、ぜひお役立てください。
