2019年が本格始動しました。以前、Criteoでは、2018年のコマース／マーケティングのトレンド予測を公開しましたが、2019年を迎えた今、改めて2018年にどんなトレンドが起きたのかを振り返ってみたいと思います。たとえば、昨年は音声認識機能を使った販売活動の活発化をはじめ、大規模な買収、ソーシャルメディアや動画によるマーケティング活動の台頭など、小売業界では多数のディスラプティブな（破壊的な）変化がありました。
Criteoが最近公開した2019年の注目のトレンドに関する最新のレポートをご覧いただく前に、2018年のコマース／マーケティング分野における5大トレンドを以下でご紹介します。
1. 音声検索とショッピング機能が広く浸透
音声検索やデジタルアシスタント機能の進化によって、買い物客はインターネットに手動でアクセスしなくても、実店舗に足を運ばなくてもショッピングができるようになりました。このことは、AmazonのAlexaとGoogle Assistantの販売台数が、米国だけでも2,700万台に達していることからも、おわかりいただけると思います。
スマートフォンでは、AppleのSiriが世界中で500万人のユーザに利用されています。
2. ソーシャルとコマースの関係がより緊密に
YoutubeとFacebookは、世界で最も訪問者数が多いウェブサイトとして、それぞれ2位と3位を獲得しています（1位はGoogle）。トラフィックが集まる先には、予算が集まります。Criteoによる最新のアドテクノロジー 2019レポートでも、2018年はマーケティング予算のうちソーシャルメディアマーケティングの予算が14％にまで伸び、有料ディスプレイ広告（16%）に次ぐ2番目の規模にまで拡大していることがわかりました。
2018年、Instagramはイマーシブ（没入型の）ショッピング機能の提供を開始しました。この機能は、投稿されている商品やストーリーズの商品スタンプをタップするだけで、その商品の詳細や価格などの情報を確認できるというものです。
画像: Instagram
また、Snapchatではショッピングを楽しめるAR体験機能を導入しました。この機能を使えば、タブを新たに開く必要も、Web上の他のページにアクセスする必要もなく、ソーシャルメディアユーザ 用の直接パスのみで自分が興味のある商品を見ることができます。
3. オフライン販売とオンライン販売を連携させる企業が増加
スマートフォンを24時間365日、肌身離さず持つ時代となった今、モバイルデータや位置データはオフラインとオンラインの間に生じるギャップの解消に役立っています。モバイルロケーションテクノロジーの進歩によって、企業はデータが持つ意味を容易に把握できるようになりました。例えば、POSデータ（実店舗のレジで取得されるデータ）を効果的に利用してデジタル広告（モバイルブラウザやアプリに表示する広告）を表示する方法も確立されています。
さらに、2018年は革新的なロイヤルティプログラムが増加した年でもあります。これらのプログラムの多くはEメールのニュースレターやアプリなどのチャネルを通じた消費者とのエンゲージメント構築にフォーカスしており、オムニチャネルジャーニー全体で各消費者との接触を可能にしています。
4. サービスの強化に向けて、小売大手が戦略的買収を実施
2018年、Walmartは大規模なM&Aを複数回実施しました。インドのEコマース企業・Flipkartを60億ドルで買収した案件もその１つで、同社におけるこれまでの買収額の記録を塗り替えることとなりました。また、Walmartはアパレル分野における専門性向上を目的に、米国ブランドのEloquiiとBare Necessitiesも買収しています。
一方、Macy’sでは実店舗での体験に新たなイメージを吹き込むために、小売販売において試験的なコンセプトを持つ企業、Story（テーマで統一感を出すポップアップストア）やb8ta（ハイテクで感性重視のショールーム）を買収しました。
画像: Story
その一方で、Amazonは米国内の49の州で医薬品の取扱い認可を受けているオンライン薬局・Pillpackを7億5,300万ドルで買収しました。これは、医薬品分野に参入する上での障壁の解消を狙った買収です。
5. 動画が、最もエンゲージメント効果の高いマーケティングフォーマットに
新規の買い物客を惹きつけるだけでなく、既存の買い物客とのエンゲージメント強化も図りたい企業にとって、動画マーケティングは非常にエンゲージメント効果の高いマーケティングフォーマットです。ノウハウ紹介の動画から、製品のレビュー、インタラクティブコンテンツ、拡張現実（AR）に至るまで、動画市場は消費者の需要に応えるために絶えず進化し続けています。
Animotoによると、動画広告は消費者が購入前に新しい商品やブランドついて知るための手段として、トップの座を獲得しています。また、同じ調査では2018年の以下のようなトレンドが明らかになりました。
- 93%の企業が、ソーシャルメディアに掲載した動画によって新規顧客からのアクセスがあったと報告
- 73%のマーケターが、ソーシャルメディアマーケティング用に月2本以上の動画を作成していた
- 40%は、ソーシャルメディアマーケティングのROIにおいては動画コンテンツが第1位と回答（写真、ブログ、引用、インフォグラフィックとの比較）
