新型コロナウイルス感染拡大の影響で、世界的にコネクテッドTV（インターネット回線に接続されたテレビ端末）のユーザーが急増しています。たとえば、アメリカの動画配信大手ネットフリックスの2020年10月～12月期の売上高は前年同期比22％増の66億4444万ドル（約6900億円）と過去最高を更新、有料会員数も過去最高の2億366万人を超えています。
また、パソコンやスマートフォンで楽しむのが主流だった動画をテレビで視聴する人も増えており、たとえば2020年3月のYou Tube動画のテレビ画面での総視聴時間は、前年同月比で80％もの伸びを記録しています。日本でもコネクテッドテレビは急速に普及しており、2019年に総務省がおこなった「令和元年通信利用動向調査」では、コネクテッドTVの個人利用率は13.5%と、前年（6.5％）の倍以上に増加。新型コロナウイルス感染拡大による「巣ごもり」が追い風となり、コネクテッドTVの普及拡大は当分の間、続くものとみられています。
コネクテッドTVの普及に伴い、注目を集めているのがコネクテッドTVに配信する動画広告・コネクテッドTV広告です。特にアメリカではすでにコネクテッドTV広告市場の規模が65億5000ドルを超えており、今後も成長が期待されています。もちろん、日本でもコネクテッドTV広告市場の伸びは顕著で、SMN株式会社が株式会社デジタルインファクトと共同で行った調査によると、2020年の日本国内のコネクテッドTV広告市場は前年比1.6倍の約102億円に上っています。
コネクテッドTV広告にはターゲティングができるという大きなメリットがあり、広告主は主に1stパーティのデータを活用してオーディエンスの興味・関心を分析、その結果にあわせて広告をパーソナライズし、各オーディエンスに最適な広告を表示、コンバージョンを促すことができます。また、従来のTV広告はTVという１つのデバイスでしか表示できませんでしたが、コネクテッドTV広告はTVだけでなくPCやスマートフォンなど複数のデバイスをまたいで表示でき、横断的なキャンペーンに活用することも可能です。今後、コネクテッドTVがさらに普及していくことによってコネクテッドTV広告の質が上がり、その広告効果が向上すれば、その市場規模はますます拡大していくものと考えられます。
先述の調査を行ったSMN株式会社でも、「今後、コネクテッドテレビ広告は、テレビCMの補完的な役割として、あるいはテレビCMと連動させた新しい価値をもたらす役割を担うことが期待される」と分析しており、「コネクテッドテレビ広告の需要は、今後中期的に急速に拡大する」として、2024年のコネクテッドTV広告の市場規模は558億円に達するとの予想を打ち出しています。
今後は動画の視聴中に同じ広告が何度も配信されてしまうフリクエンシ―など、コネクテッドTV広告におこりがちな問題をクリアし、広告主とオーディエンスの双方にメリットをもたらすコネクテッド広告の仕組みの整備が急がれます。
