2021年のデジタルマーケティング戦略 上位のトレンド

Criteoは今年のマーケターの計画を把握すべく、マーケティング部門の幹部を対象にグローバル調査を実施しました。その結果、マーケターが投資を増やす／減らす予定のチャネル、直面している課題、そして彼らのウォールドガーデンに対する考えが明らかになりました。

また、調査によってデジタルキャンペーンで対処すべき最重要課題についても把握することができました。それは、関連性の維持、新規顧客の獲得、そして既存顧客とのエンゲージメントです。¹

こうしたニーズを満たすために多くのマーケターが採用している、2021年のデジタルマーケティング戦略をご紹介します。

デジタル戦略1：リテールメディアで関連性を最大限に高める

Criteoのアンケート調査では、マーケターの40%近くがデジタル広告キャンペーンを展開する上で、オーディエンスのニーズや興味・関心に対して関連性を維持することが「とても重要」と回答しました。

しかし、小売業者のサイトで積極的に商品を閲覧している買い物客にリーチする以外に、これを実現する方法はあるのでしょうか？

それが「リテールメディア」であり、小売業者を介して商品を販売するブランドがデジタルチャネルで顧客とエンゲージする上で、カギとなる戦略です。リテールメディアは、小売店の豊富なファーストパーティデータを利用しているため、買い物客のリアルタイムの行動や購入意欲に基づいた高度なターゲティングが可能です。つまり、御社の商品を積極的に閲覧している買い物客に、御社の広告を提示できるということです。また、ネイティブスポンサードプロダクト広告でも、ディスプレイ広告の場合でも、広告コンテンツはサイトの他の部分に自然に溶け込むため、関連性に極めて優れたシームレスな閲覧体験を提供することができます。

その優れた関連性の実績はリテールメディアのROIに現れており、実際、sCriteoの委託によりForrester Consultingが実施した調査によると、米国の79%および欧州・中東・アフリカの95%の回答者は、リテールメディアへの投資によって、広告キャンペーンのROI／ROASが増加したと回答しています。²

デジタル戦略2：コネクテッドTV（CTV）広告を活用して新規顧客を獲得

米国と英国では、70%以上の家庭でスマートテレビ（インターネットにアクセスできるコネクテッドTV）が利用されています。³ 世界で最も普及しているOTTサービスであるNetflixの利用者数は、2019年の第4四半期には1億6,700万人でしたが、2020年の第4四半期には2億400万人に達しました。また、Disney+はサービス開始から13カ月で8,600万人の利用者を獲得しています。⁴

これらの数字からもわかる通り、コネクテッドTV広告は新たな広告チャネルとして注目を集めており、eMarketerは2021年中に米国のCTV広告は40%増加すると予測しています。⁵

新規顧客にリーチする方法を模索しているマーケターは、従来のチャネルを超えて、ウォールドガーデンの外にまで範囲を広げることで、思いがけない見込み客を獲得できるかもしれません。コードカッター（ケーブルテレビ解約者）やコードネバー（ケーブルテレビ利用未経験者）にリーチできると同時に、今日のマーケターが求める測定可能なパフォーマンスを提供できるCTVは、マーケターにとって素晴らしい選択肢です。

従来のリニア型テレビとは異なり、コネクテッドTVでは高精度のターゲティングが可能なため、特定の商品・サービスに興味・関心のないオーディエンスに広告支出が浪費されてしまうリスクを回避できます。ほとんどのOver-the-Top（OTT）サービス（NetflixやHuluのようなストリーミングプロバイダー）はユーザーのログインを必須とするため、広告主はファーストパーティデータを活用して最も興味・関心を持ちそうなオーディエンスにリーチすることができます。また他のプログラマティック広告と同様に、CTVはコンバージョンに至るまでのアトリビューション分析が可能であり、フルファネルでの成果を確認できるという点も大きな魅力の1つです。

デジタル戦略3：実店舗オンリーの顧客にオンラインでリーチする

COVID-19のパンデミックをきっかけに、かつてないほど多くの人がオンラインで買い物をするようになりました。パンデミック中に、以前は実店舗のみを利用していた顧客の一部が、オンラインショッピングを始めているかもしれません。では、御社ではそれらの顧客の店頭での取引と、オンラインでの活動を紐づけられているでしょうか？Eコマースサイトで一度も取引したことのない顧客については、どう対処しているでしょうか？

オムニチャネルのキャンペーンでは、広告主は実店舗とEコマースの顧客データを融合し、それに彼らの購入意欲や行動に関するデータを追加して補強することができます。そうすれば、実店舗の顧客をオンライン上で発見し、彼らの好みに応じてオンラインストア／実店舗の利用を促進し、常連客に転換できる可能性もあります。

実店舗とオンラインのデータ融合は、実店舗オンリーの顧客をオンライン上で発見することに加え、各顧客のショッピングジャーニーの全体像を把握する上でも役立ちます。実店舗でのインタラクションや閲覧傾向、購入意欲に関するシグナルを把握すれば、より関連性に優れた体験を提供できるようになります。また、これらのデータはロイヤルカスタマーをはじめ、配慮が必要な買い物客、特定の季節に購入する買い物客、割引き目当ての買い物客など、異なるセグメントの顧客をより的確に特定・アプローチする上でも効果的です。

Criteoのアンケート調査によると、2021年、世界のマーケターはこうしたオムニチャネルの取り組みを優先しており、彼らの40%以上が実店舗／デジタルのデータ統合を目指しています。¹

デジタルマーケティングの未来の可能性

上記で紹介した戦略を実践するメリットは、関連性や新規顧客の獲得、既存顧客の維持といった現在のマーケターのニーズだけでなく、未来のデジタル広告の変化にも対応できるようになるということです。つまり、サードパーティcookieに依存することなく、適切な環境で広告を配信することができるということです。この２つが実現できれば、マーケターは今年中に自社の計画とパフォーマンスを次のレベルに押し上げることができるでしょう。

マーケターの計画や優先事項、課題について詳しくは、Criteoのレポート「デジタル広告を取り巻く現状 2021」をダウンロードしてぜひご覧ください。