会議をしているときに、「今議論されているトピックや、このチームの目的を完全に理解できていない」と感じることは誰にでもあるはずです。しかし、会社でそれなりの期間働いていると、いまさら手を挙げて「わかりません」と言うのも気が引けてしまいます。だからこそ、ビジネスの重要な部分について教育を受け、理解しておくことが大切なのです。
会社を外側から見た場合、通常は複数の部署の集合体としてではなく、全体を構成するパーツとして捉えます。しかし、社内では何千人もの従業員がリモートワークをしており、各事業部がそれぞれ部内の戦略に取り組んでいるため、チーム間のコミュニケーションミスや作業の重複、機会の損失などが発生しやすくなります。
コミュニケーションを合理化してチャンスをつかみ、さらなる成功を目指す
従業員への社内教育を推進し、ビジネスの幅広い側面に知見を持つ社内コンサルタントしての役割を彼らに与えることが、チームをまとめる上で有効な手段となります。彼らは特定の部門全体の顔として活動し、時には他とまったく交流を持たないビジネス部門（例：デマンドとサプライ）間をつなげる役割を果たします。複数部門を熟知している人を配置するメリットは、チームの連携を阻んでいるシナジーや知識のギャップを明確化できることです。彼らは、全従業員がビジネスチャンスに気づけるようにするためのプロセスやコミュニケーションの手段を構築することができます。これは地域をまたいだコミュニケーションにも当てはまります。グローバルな権限を持つ従業員は、他の地域にとって価値のある傾向を見つけることができるからです
共存関係にある事業分野：デマンドとサプライ
アドテクの世界では、需要はもちろん供給に影響を与えますが、プライバシーがますます重視され、パブリッシャーがさらに重要な役割を果たすようになるにつれて、供給が需要に影響を与え、販売機会機会を増やすようになっているようです。これは非常に刺激的な進展ではありますが、それはつまり、クライアントに対応するチームがサプライサイドのアクセスについても知っておかねばならなくなったということです。これは非常に重要なことです。なぜなら、上部ファネルで認知度を高めるための戦術を導入すると、供給へのアクセスが独自のセールスポイントになる可能性があるためです。ゆえに、アドエクスチェンジやパブリッシャーの直接在庫にアクセスできることを知っているだけでは不十分であり、サプライサイドのアクセスの価値、およびそれがプライオリティのレベルやクリエイティブ、ブランドセーフティ、オーディエンスのプロフィールの観点から他とどう違うのかについて、明示できなければなりません。そのためにも、アカウントストラテジーチームとセールスチーム向けの社内教育プログラムを提供して、サプライ戦略の理解を深め、彼らの能力向上を図る必要があります。つまり、これは両チームに対し、クライアントに有意義な知見を提供する権限を与えるという意味でもあり、相互連携についての話し合いを促しつつ、究極的には両サイドがクライアントのビジネスをサポートする新たなアイデアの発案に向けてコラボレーションする機会を提供することになります。
クライアントを教育する上で、総合的な価値提案を1つのビジョンとして提示するためには、ビジネスの両サイドによるコラボレーションが必要です。チームとチームを繋いで知識の強化を推進する役割の従業員を配置することによって、こうしたプロセスは改善され、より結束力の強い組織へと成長できるようになります。
新たな成長機会をもたらすサプライベースの教育
業界がプライバシー保護規制の変更に対応する中で、コンテキスト広告とパブリッシャーの役割が一層重視されるようになっています。そのため、デマンドとサプライの両チームの連携を可能にし、オーディエンスの構築や独自の広告枠を提供するための革新的な方法を模索できるようにしなければなりません。ここで社内の教育リーダーが重要な役割を果たします。彼らはオーディエンスに対してシナジー効果を持つ出版社と広告主をつなぐビジネスチャンスにハイライトを当てることができます。
また、社内の教育リーダーは、オーバーザトップ（OTT）やコネクテッドTV（CTV）といった新興インベントリでの製品開発において重要な役割を果たし、ビジネスのサプライサイドはそのテスト・検証において重要な役割を果たします。とはいえ、新たなインベントリソースを導入するにあたり、セールスチームの中に必要な関連知識が存在するとは限りません。そのため、業界そのものと、それがクライアントにもたらす価値についての教育に投資する必要があります。繰り返しになりますが、ここでもまた、２つのチーム間での意思の疎通が極めて重要になります。彼らはクライアント担当チームのリソースとして機能し、新規投入したインベントリソースを最も効果的に販売する方法を示してくれるでしょう。
ビジネス全体について話せるよう従業員を教育
する
自社のビジネスの全領域にわたって新入社員をトレーニングする方法は、もはや時代遅れです。常に進化し続ける今日の世界においては、部門横断型のチームは戦略とその戦略が会社全体のビジョンにどのように適合するかについて、常に注視しておく必要があります。社内のチームをクライアントと同じように扱い、御社のビジネスの各要素についての教育や価値提案を繰り返し伝えるようにしましょう。従業員は、御社のビジョンや戦略の背景にある「理由」だけでなく、なぜそれらが自分たちにとって重要なのか、また日々の仕事にどう影響するのかについても理解しておく必要があります。ビジネスの各要素の「合計」だけでなく、「全体」について話せるように従業員を教育することが大切なのです。
