3度目の緊急事態宣言下で迎えた、2021年のゴールデンウィーク。政府や自治体の再三の外出自粛要請にも関わらず、観光地は昨年を上回る人出でにぎわったようですが、宿泊業界の状況に改善は見られたのでしょうか？データから読み解いていきましょう。
神奈川の観光地で人出増
朝日新聞が、携帯電話の位置情報から滞在人口を推計するNTTドコモ「モバイル空間設計」のデータをもとに、2020年5月2～6日と2021年5月1~4日の午後1時台の人出の平均値を比較したところ、次のような結果となり、首都圏近郊の人気観光スポット周辺はいずれも昨年よりも大きく人出が増えていたことが明らかになりました。
- 東京駅：＋1.84倍
- 高尾山：＋4.74倍
- 江の島：＋4.68倍
- 箱根湯本駅：＋3.82倍
- 熱海駅：＋3.22倍
昨年のGWは全国を対象に緊急事態宣言が発令されていたのに比べ、今年はGW中に発令されていたのは、東京都・埼玉県・千葉県・大阪府のみ。対象エリアではない神奈川県内の観光地に人気が集中する形となったようです。
宿泊施設の稼働率は全国的に低迷
近場の観光地が賑わいを見せる中、昨年と引き続き苦境に立たされているのが宿泊業界です。公益財団法人九州経済調査協会の調査によると、同協会が独自に集計した宿泊稼働指数（日次の空室の水準を指数化したもの。稼働状況が良い場合は100に、稼働状況が悪い場合は0に近づく）を12の地方ブロック別にみると、2021年4月の宿泊稼働指数は全地域で前月を下回りました。特に東海（15.6）、南関東（18.5）、近畿（19.4）など、ウイルスの感染が広がった大都市を含む地域で、低水準が続いています。
ブロック別宿泊稼働指数 出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000064699.html
ゴールデンウィーク中も稼働指数上昇は限定的
宿泊稼働指数の推移（全国）出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000064699.html
感染の第４波が拡大する中、4/29～5/9のゴールデンウィーク期間には、一部で稼働の上昇もみられました。しかし、この上昇は限定的で、ピークだった５月２日でも全国の稼働指数は47.6%にとどまりました。また、4月29日～5月9日の平均は22.4と、GW直前の4月１日～28日の平均23.5をも下回る結果となり、3回目の緊急事態宣言が旅行業界にもたらした影響の大きさを如実に表す結果となりました。
ただし、人々への旅行熱は決して失われたわけではありません。株式会社カドカワがウォーカープラスの読者に「緊急事態宣言が明けたら何をしたい？」と聞いたところ、最も多かった回答は「国内旅行」で、全体の実に78%を占めました。
出典：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000008233.000007006.html
５月も半ばを過ぎ、例年ならそろそろ夏休みの旅行の計画を立てたり、予約を始めたりする季節ですが、感染収束の兆しが見えないどころか、5月16日には新たに北海道や岡山・広島にも緊急事態宣言が発令されるなど、むしろ状況はますます悪化しているようにも思われます。
不透明な状況の中で、夏の旅行への予約を促すためのヒントとしてCriteoでは次の３点を提案しています。
- キャンセル料金をなくす ⇒感染が再拡大して旅行に行けなくなっても、キャンセル料はかからないから、とりあえず予約をしておこうという気持ちにさせる効果が期待できる
- 衛生管理の徹底 ⇒ソーシャルディスタンス、消毒、三密回避の徹底は、感染拡大の有無を問わず、求められるになっている
- ニッチな要望に応える ⇒例えば「ペットと一緒に旅行したい！」といったニッチな要望に応えるプランを充実させることで、一定のニーズを獲得できる可能性が高くなる
緊急事態宣言が解除され、ワクチン接種が進んで感染者数が減少すれば、必ず戻ってくると思われる旅行客。旅行業界にとっての喫緊の課題は、競合に先んじて彼らの心をつかみ、予約を獲得することであること。タイミングに乗り遅れないよう、１日も早くマーケティングプランを策定し、旅行再開の日に備えましょう。
Criteoでは、独自に収集したグローバルデータに基づき、今後の旅行業界を取り巻くトレンドを分析したリポートを作成しています。ご興味のある方は、Criteoまでお気軽にお問い合わせください。
